失敗しない転職準備

外資系転職に失敗してからでは手遅れ。ありがちな3つの勘違いとは?

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外資系企業転職に失敗してからでは手遅れ
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Shinsuke Yashima
日系上場企業、外資系IT企業・金融機関で人事全般を担当した後、New beginnningsを創業。人事へのキャリアチェンジで地獄を見た経験から転職ノウハウ・体験談を幅広く伝えたいと思い、本ブログを運営中。

外資系企業で働いていることを鼻にかけて話す人と社外のワークショップなどの機会で出会うと「感じが悪いな」と思ってしまいます。

たしかに、日系企業よりも給与水準が高かったり、海外の情報に触れる機会が多く、キャリアアップした気分になってしまう要素があります。

 

詳しくは「クビを恐れてはいけない。外資系企業への転職で失敗しないための心得」で紹介していますが、外資系と日系企業のカルチャーは大きく異なります。

 

年収や世間の評価以上に大切なのは仕事のやりがいです。この点を見誤って転職に失敗しないように3つのチェックポイントを紹介していきます。




1.年収アップしても仕事のやりがいが増すとは限らない

外資系企業で働くこととがキャリアアップの象徴的なケースとして取りあげられるのは、「給与水準の高さ」でしょう。

 

少し前になりますが以下のような調査結果があります。ポジションによっては100万円以上差がつくこともあるでしょう。

 

エンジニア紹介実績の多いリクルートエイブリックがもつ転職者の決定年収データから年齢30歳の転職時の決定年収の平均を見てみると、例えばネットワーク・エンジニアで外資大手が573.5万円であるのに対して、国内大手は541.2万円と約30万円の差がついている。
(出典:リクナビNEXT「国内大手と徹底比較!外資系企業の給与はなぜ高い?」より抜粋)

 

一方で見落としがちなのが、外資系企業のほうが日系企業よりは給与水準が高い傾向にありますが仕事の範囲は日系企業以上に制限される場合が多い点です。

 

そのため、日本にいながら、海外のメンバーと仕事ができる魅力的ですが、全社方針を決めるタイプの仕事をしたい人は日系企業の方が適しています。

日系企業との比較

① 仕事の幅は限られる

「外資系企業=海外に本社がある企業の日本支店(事務所)」なので全社的なの意思決定に関わることはありません。

「会社全体を動かしたい」という気持ちがある方は日系ベンチャーの方が適しているでしょう。
 

② 海外との接点は増える

日本法人の規模が比較的小規模(30名以下)の場合はポジションに関係なく海外との接点は増えます。

一方で、100名を超えるサイズの拠点の場合は役職者以外は英語を使わないケースもあります。

 

年収アップにとらわれて、仕事のやりがいや中長期的なキャリアを犠牲にしないために「どちらの職場環境を望むのか?」を明確することを強くオススメします。

 

2.英語力以上に大切なのは日本でのビジネスのプロであること

英語へのニーズは年々高まってきており、英語力を高めるのはキャリアアップのために必須条件になってきています。

 

詳しくは「TOEICは本当に役に立つ?英語の資格を活かして転職を有利に進める3つの注意点」をご覧ください。

 

(1)英語が得意な人の希少価値は高い

日本人の英語力はアジアの中でも低い部類であり、ビジネス英会話ができればどの職種であっても年収アップにつながりやすいです。

 

EFが2015年に95万人超を対象に実施した英語力調査では「日本は英語力が低い国」であるという結果が出ています。

 

EF英語能力ランキング
(出典:世界最大の英語能力ランキング」より)

 

日本は先進国のなかでイングリッシュスピーカーがとりわけ少ないので、諸外国のメンバーよりも低い英語力でも外資系企業に入りやすいという事情があります。

 

(2)英語力と仕事の能力は比例しない

この結果だけを見ると、「英語力が得意な人は少数派で仕事がデキそう」と見えてしまいますが、それは勘違いです。

 

この点は、マイクロソフトの日本法人でトップを務めた成毛眞さんのコメントが象徴的なので以下で紹介します。

 

実際のところ、英語が話せるのと仕事がデキるのは全く次元の違う話なはずです。アメリカ人だってバカはバカなのに、不思議ですよね。

きっと、英語業界―英会話スクール、英語教師、英米文学研究者などをひっくるめた“英語産業”の陰謀で しょう。僕は陰謀論が好きじゃないけど、こればっかりはそう思っちゃう。天下り先をつくってるんじゃないだろうなって(笑)。

(出典:週プレNEWS「マイクロソフト元社長・成毛眞「英語をしゃべれるヤツは偉い? アメリカ人だってバカはバカなのに」)

 

カントリーマネージャークラスになればネイティブレベルの英語力が求められるケースがありますが、担当者クラスは英語よりも実務スキルのほうが重宝されます。

 

本社の外国人も英語が上手でも実務に弱い人ではなく、実務に強くて英語を学ぶ意欲がある人を必要としています。

 

(3)英語以上に大切なビジネススキル

外資系企業が日本オフィスを設置する目的は日本市場に進出してグローバルでのシェアを拡大するためです。

 

そのうえでハードルになるのが以下の2点です。

  • 英語が通じないため、本社メンバーで直接事業展開できない
  • 商慣習の独特さ(礼儀作法や商流など)

 

そのため、「日本市場でのシェア拡大の戦略を本社に提案し、実行できるかどうか?」がオフィスの存在意義になります。

 

英語はコミュニケーションの手段であって、大目的は事業規模の拡大です。英語力だけではキャリアアップに限界があります。




3.どの会社に入っても常に撤退リスクと隣り合わせ

転職するときには「次の職場では、数年働いて一定の結果を残したい」と考える人が多いですが、結果が出なければ数ヶ月でのリストラはあり得ます。

 

グローバルで大企業でも、日本法人の事業規模が小さい場合は、部門売却や日本からの撤退というケースは当たり前に起こります。

 

以下は、業界内で大きな話題になったケースですが、他にも、日本に進出して1、2年で撤退というケースはよくあります。

 

外資系企業の撤退事例

<金融機関>
  • 2012年 HSBC 富裕層向けサービス
  • 2015年 シティバンク 個人向けサービス

 

<IT企業>
  • 2001年 Gateway
  • 2013年 Zynga
  • 2016年 Ustream

 
このようなリスクがつきものなので、自分自身でキャリアのリスクヘッジをできる人以外は、年収アップの可能性があっても外資系への転職は控えた方がいいでしょう。

 

まとめ

転職をするときには年収アップを考えるのは当然のことです。若くても年収1000万を目指せるチャンスもあり、魅力的に見えがちです。

 

一方で、年収が高くなればクビになるリスクも高くなるので、生涯年収では日系企業より少なくなる可能性もあります。

 

日系企業、外資系企業のどちらであっても、求められるのは日本でのビジネスを拡大する力です。違いは株主が日本人が外国人かという点だけです。

 

判断に迷ったときは、「日系、外資系、どちらのカルチャーに合っているか?」を考えて、転職先を選びましょう。

 

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