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外資系転職を成功させたい人が必ず押さえておくべき3つのポイント

 
外資系企業でクビ(解雇)のリスクは?
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Shin@多国籍組織づくりサポート
企業人事として早10年、日系ベンチャーや外資系企業で人事系の業務改革や立ち上げに従事。模範的な会社員の働き方が体質に合わず、独立、Iターン転職@札幌、オール外国人の日本法人の立ち上げなど、一度きりの人生なので常に全力投球をモットーに活動中。
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外資系企業の方が日系企業よりも早いペースでの昇進や給与水準の高さなど、キャリアアップのチャンスをつかみやすい傾向があります。

 

一方で、成果が出なければクビに、日本から撤退してしまえば即リストラされてしまうリスクがつきまとうのも事実です。

 

これらの事情の背景を知らないまま、転職を決めるのはキャリアアップのチャンスを逃すことにつながります。

 

チャンスを逃すことがないように、今回は外資系企業の3つの特徴を具体的にご紹介していきます。

 

はじめての外資系転職の場合は「日系企業から外資系への転職で何が変わる?面接までに知らないとまずい最低限の違いまとめ」もあわせてご覧ください。




1.結果につながらない無駄は排除する

グローバルに拠点を多数展開する外資系企業は、ビジネスの慣習が異なる国々メンバーが業績の達成に集中できる環境づくりが欠かせません。

 

シンプルな評価制度とワークフローを整備することでフェアな環境でグローバルの各拠点やチームが競争できる環境づくりをしています。

 

手続き論ありきになりがちな日系企業に対して、結果につながらないものは徹底的に排除するのが外資系の特徴です。

 

わかりやすい例として以下に2つのポイントをご紹介します。

 

(1)タイムリーな報酬を与える

海外は雇用の流動性は高く、今の仕事よりも好条件(年収や勤務時間等)の環境が見つかれば転職してしまいます。

 

そのため、日系企業よりも積極的に魅力的な報酬や福利厚生の制度を構築する傾向が強いです。

 

具体的な制度例

外資系は基本的に年俸制なので、基本給+変動給の体系です。
日系企業のように年収に3,4か月のボーナスを含む形態とは異なります。

  • ストックオプション
  • インセンティブ(個人業績連動型:セールス向け)
  • ボーナス(全社連動型:非セールス向け)
  • 業績上位者向け表彰(旅行・食事など)

 

(2)社内手続きがシンプル

決裁プロセスがシンプルになっているため、都度細かな申請書を作成するといった文化がある会社は少ないです。

 

日系にあって外資系にない手続き例

<押印>

日本の顧客の要望で押印が必要な契約書類以外は、サインで完結します。

<出張報告書>

結果を上司に報告する必要はあっても、報告書を都度作成して、
関係者全体で回覧するといった手間は生じません。

<稟議書>

決裁者からメールで承認をもらえば書式は問われません。

経費精算もコンカーなどのシステムを活用し、グローバルで簡略化されています。

 

以上のように、業績に直結しないプロセスを簡略化し、結果をシビアに追求するのが外資系企業の共通する特徴です。

 

2.成果主義は結果勝負。プロセスは自己管理する

成果主義は結果を出すためのプロセスは個々人で管理することが暗に期待されています。

 

成果を恒常的に生み出す土台を作る期間は不安がつきものですが、一度、基盤ができるとプレッシャーがあっても自由さを楽しむ余裕ができます。

 

外資系企業で勤務するメリットを得るためには、以下の2点を転職前に確認しておきましょう。

 

(1)役割は明確。常に結果が求められる

日系企業との大きな違いは、ポジションごとの役割が明確で、所定の役割を果てしているかどうかを厳密にチェックされる点です。

 

マイクロマネジメントない分、結果が出ないときはたとえ担当者クラスであっても結果責任が生じることになります。

 

具体的にはジョブディスクリプション(職務記述書)にポジションに求められる要件がまとめられています。(※ジョブディスクリプションは英語表記(Job description)の頭文字を取って、JDと省略されます。)

JDに記載される内容

以下の内容がA4サイズ1、2ページにまとめられていることが多いです。

  • ジョブタイトル
  • 職務概要
  • 担当業務一覧
  • レポートライン
  • 求められる経験、スキル

 

採用を開始する段階で上記内容を明記するため、日系企業よりも期待される役割、責任の範囲はクリアになっています。

 

(2)結果を出して自由を手に入れる

外資系企業には、日系企業のように年単位で教育をして戦力化するという考え方はしません。

 

特に、米系IT企業は「優秀な人材のみ採用するポリシー」で選ばれた人であるという前提なので入社段階から手取り足取りのサポートをしない傾向があります。

 

これは仕事を教えないということではなく、不明点があれば自ら確認して仕事を組み立てることが期待されているという意味合いです。

 

リモートでも機能するチームワークが確立されていれば、週一回のミーティングに出席する以外は、担当者で時間を自由に管理できるというケースもあります。

 

このようにチームワークを乱さない範囲で個々人が裁量を持って行動できるチャンスがあるのは外資系企業の大きな特徴です。




3.クビが怖ければ外資は避けるのが賢明

外資系企業は本社からすると海外の一拠点です。全社業績のうち10%以下のシェアの場合は日本からの撤退もあり得ます。

 

スタートアップやIT業界は環境変化が激しいため、撤退や部門売却によるリストラのリスクが高い傾向にあることを予め覚悟してきましょう。

 

(1)リストラリスクを左右する要素

以下の3点が影響してくるので傾向をつかんでおくことが大事です。

 

①事業フェーズ

成長産業でも後発でシェアの拡大が見込めない場合や成熟産業で市場規模が縮小している場合は撤退リスクがあります。

 

直近では大手金融機関(HSBCやCiti)のプライベートバンキング部門の撤退は大きな話題になりました。

 

②業界の慣習

トレンドの変化が激しいIT企業は参入、撤退の話題が絶えません。

 

UstreamやMediumの日本撤退はSNSのタイムラインをにぎわせていたので、目にした方が多いと思います。

 

③本社を置く国の解雇規制

国によって一定の傾向があるため、以下の傾向をインプットしておきましょう。加えて、本社の口コミ情報をGlassdoorを活用してチェックするのも有効です。

 

<アメリカの企業>

株主からの成長圧力が強いため、業績改善のためのリストラが起きやすいです

<ヨーロッパ系の企業>

ドイツやフランスをはじめとする解雇規制が厳しい国があるため、リストラには慎重になる傾向があります。

<インド・中国系の企業>

インドや中国系の企業は解雇規制が緩かったり、日本でのコンプライアンスが徹底されない会社もあるため、入社早々にリストラにあうケースがあります。

 

このようなリスクがあることを考慮せずに年収アップや海外とのやり取りへの魅力だけで転職を決めるのはオススメできません。

 

もし不安がある場合は「外資系転職に失敗してからでは手遅れ。ありがちな3つの勘違いとは?」もあわせてご覧ください。

 

(2)必ずしも頻繁に人が入れ替わる訳ではない

外資系企業勤務のIさんにヒアリングした際には、「目標を達成するために、仕事をセルフマネジメントできる人であれば、簡単にクビになりません」というコメントがありました。

 

Iさんの場合は年間で25%の社員は入れ替わると聞いていましたが、実際は、過去4年間で出向での異動以外は人の動きがなかったのです。

 

このようなケースもあるので、キャリアに対するメリット・デメリットを比較し「日系企業、外資系企業のどちらで働きたいか?」を吟味することが大事です。

 

もしあなたが厳しさと自由のバランスが取れている環境を重視していれば、外資系企業のカルチャーにマッチしやすいでしょう。

 

まとめ

「クビ」が多いのは事実。それでも、キャリアアップのチャンスを掴みやすいのは魅力的です。

 

成果主義であるため、転職回数が多くても、役割を果たす力があると判断されれば転職できる前向きさも日系企業にはない魅力のひとつでしょう。

 

日系企業と比べてしまうと雇用の保証については弱点に見えますが、リスクを取っただけ得られるものが多いのは事実です。

 

年収の金額や周囲の評価にとらわれ過ぎることなく、これらのポイントを考慮し「あなた自身にとってチャンスが大きいと感じるかどうか?」を大切にしましょう。

 

年収にこだわり過ぎて転職に失敗しないよう、「転職に失敗する人にありがちな年収に関する3つの勘違い」も念のためにチェックしておくことをオススメします。

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Shin@多国籍組織づくりサポート
企業人事として早10年、日系ベンチャーや外資系企業で人事系の業務改革や立ち上げに従事。模範的な会社員の働き方が体質に合わず、独立、Iターン転職@札幌、オール外国人の日本法人の立ち上げなど、一度きりの人生なので常に全力投球をモットーに活動中。
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  1. […] 外資系への転職がはじめての方は「クビを恐れてはいけない。外資系企業への転職で失敗しないための心得」もあわせ読みがオススメです。 […]

  2. […] 詳しくは「クビを恐れてはいけない。外資系企業への転職で失敗しないための心得」で紹介していますが、外資系と日系企業のカルチャーは大きく異なります。 […]

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